仕掛品

有報情報

#1 たな卸資産の評価基準及び評価方法

仕掛品
総平均法2019/06/25 9:18

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

総平均法
但し、在外子会社の製品、原材料、仕掛品については先入先出法による低価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法

2019/06/25 9:18

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

仕掛品
総平均法
4 固定資産の減価償却の方法
(1) リース資産以外の有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	6～65年
車両運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	2～15年

(2) リース資産以外の無形固定資産
定額法
但し、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法
5 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。
6 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えて、一般債権については、貸倒実績率等を勘案した必要額を、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に債権の回収可能性を勘案した回収不能見込額を計上しております。
(2) 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。
(3) 役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。2019/06/25 9:18

#4 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券の評価基準及び評価方法
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有するたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a商品及び製品
総平均法
b原材料及び貯蔵品
総平均法
c仕掛品
総平均法
但し、在外子会社の製品、原材料、仕掛品については先入先出法による低価法2019/06/25 9:18