建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～15年
車両運搬具 6年
その他 2～10年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/05/31 9:56

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.建物の当期増加額は、大阪本社移転による14,113千円と資産除去債務の追加8,519千円であります。
2.工具、器具及び備品の当期増加額のうち主なものは、商品製造のための金型等49,619千円と大阪本社移転による4,972千円であります。

2024/05/31 9:56

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～15年
車両運搬具 6年

2024/05/31 9:56

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/05/31 9:56