建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

「投資その他の資産」のその他に含めて表示しております。
建物及び構築物 17百万円 土地(面積㎡)67百万円(726.66㎡)
3.従業員数は就業人員数であり、臨時雇用者数については( )内に年間平均人員を外書きしております。

2014/06/27 14:45

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおり
建物 7～50年
構築物 7～35年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)長期前払費用
定額法2014/06/27 14:45

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	6百万円	-百万円
土地	-	7

2014/06/27 14:45

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
受取手形	60百万円	60百万円
建物	761	720
土地	516	516

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/27 14:45

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおり
建物及び構築物 7～50年
ロ.無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2014/06/27 14:45