トーカン(7648)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 2億2018万
- 2009年9月30日 -29.18%
- 1億5593万
- 2010年9月30日 -35.78%
- 1億14万
- 2010年12月31日 +72.53%
- 1億7277万
- 2011年3月31日 +17.59%
- 2億317万
- 2011年6月30日 +18.99%
- 2億4175万
- 2011年9月30日 -2.14%
- 2億3658万
- 2011年12月31日 -9.73%
- 2億1355万
- 2012年3月31日 +100.72%
- 4億2865万
- 2012年6月30日 -26.27%
- 3億1603万
- 2012年9月30日 -24.52%
- 2億3854万
- 2012年12月31日 +41.74%
- 3億3811万
- 2013年3月31日 +169.94%
- 9億1268万
- 2013年6月30日 -22.56%
- 7億677万
- 2013年9月30日 +22.84%
- 8億6817万
- 2013年12月31日 -6.4%
- 8億1263万
- 2014年3月31日 +8.47%
- 8億8150万
- 2014年6月30日 +18.08%
- 10億4089万
- 2014年9月30日 +30.78%
- 13億6126万
- 2014年12月31日 +5.93%
- 14億4198万
- 2015年3月31日 +30.58%
- 18億8293万
- 2015年6月30日 -5.89%
- 17億7207万
- 2015年9月30日 +14.32%
- 20億2589万
- 2015年12月31日 +10.25%
- 22億3349万
- 2016年3月31日 +15.94%
- 25億8948万
- 2016年6月30日 +8.61%
- 28億1253万
- 2016年9月30日 +1.5%
- 28億5460万
- 2016年12月31日 +6.88%
- 30億5100万
- 2017年3月31日 -5.6%
- 28億8000万
- 2017年6月30日 +5.73%
- 30億4500万
- 2017年9月30日 +14.02%
- 34億7200万
- 2017年12月31日 +10.25%
- 38億2800万
- 2018年3月31日 -0.05%
- 38億2600万
- 2018年6月30日 +16.99%
- 44億7600万
- 2018年9月30日 -17.23%
- 37億500万
- 2018年12月31日 -13.93%
- 31億8900万
個別
- 2008年9月30日
- 2億2018万
- 2009年9月30日 -29.18%
- 1億5593万
- 2010年9月30日 -35.78%
- 1億14万
- 2011年9月30日 +136.25%
- 2億3658万
- 2012年9月30日 +0.83%
- 2億3854万
- 2013年9月30日 +263.94%
- 8億6817万
- 2014年9月30日 +56.8%
- 13億6126万
- 2015年9月30日 +48.82%
- 20億2589万
- 2016年9月30日 +40.91%
- 28億5460万
- 2017年9月30日 +21.63%
- 34億7200万
- 2018年9月30日 +6.71%
- 37億500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2018/12/19 15:23
前連結会計年度(自 平成28年10月1日至 平成29年9月30日) 当連結会計年度(自 平成29年10月1日至 平成30年9月30日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 924百万円 665百万円 税効果額 △273 〃 △106 〃 その他有価証券評価差額金 617百万円 232百万円 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2018/12/19 15:23
(注) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。(繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 1,526百万円 1,632百万円 固定資産圧縮積立金 61 〃 61 〃
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ⑤ 純資産の状況2018/12/19 15:23
前連結会計年度末に比べ2億96百万円増加し、211億20百万円となりました。主な要因は、投資有価証券の時価評価額の増加によりその他有価証券評価差額金が2億32百万円増加したことに加え、利益剰余金が4億49百万円増加した一方、自己株式の取得により純資産の部のマイナス項目である自己株式が3億76百万円増加したことによります。
c 資本の財源及び資金の流動性についての分析