建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 33億900万
- 2018年3月31日 -9.01%
- 30億1100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2018/06/21 15:21
主として食料品卸売業における管理販売設備(建物)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2018/06/21 15:21
(2)無形固定資産は、定額法によっております。(リース資産を除く)建物 15年~31年 構築物 10年~20年 車両運搬具 4年 工具、器具及び備品 5年~12年
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2018/06/21 15:21
なお、土地と建物等が一体となった固定資産を売却した際、各資産種類毎では売却益、売却損が発生しているため、売却損益を通算して固定資産売却損を計上しております。
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 14百万円 土地 - △9 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/06/21 15:21
なお、土地と建物等が一体となった固定資産を売却した際、各資産種類毎では売却益、売却損が発生しているため、売却損益を通算して固定資産売却益を計上しております。
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 25百万円 △120百万円 機械装置及び運搬具 1 △0 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2018/06/21 15:21
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 10年~31年 機械装置及び運搬具 4年 工具、器具及び備品 5年~12年
定額法によっております。