構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10年～31年
機械装置及び運搬具	4年
工具、器具及び備品	5年～12年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。

2023/06/23 14:52

#2 減損損失に関する注記（連結）

(4)減損損失の内訳

建物及び構築物	0	百万円
土地	11
合計	11	百万円

(5)回収可能価額の見積り方法
売却予定資産の回収可能価額は、売却予定価額に基づく正味売却価額により測定しております。

2023/06/23 14:52

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	15年～31年
構築物	10年～20年
車両運搬具	4年

(2)無形固定資産は、定額法によっております。(リース資産を除く)
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。

2023/06/23 14:52