形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年～50年
構築物 10年～20年
工具器具備品 3年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(3～5年)による定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
(4)投資不動産
建物(附属設備を除く)は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は10年～47年であります。2014/03/26 11:45

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成24年1月1日至平成24年12月31日)	当連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)
土地	-千円	315千円
建物	-千円	1,690千円
計	-千円	2,006千円

2014/03/26 11:45

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 建物の減少は、遊休資産の売却による減少額146,992千円です。

2014/03/26 11:45

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
その他 3年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(3～10年)による定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。
④ 投資不動産
建物(附属設備を除く)は定額法、その他は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は10年～47年であります。2014/03/26 11:45