木徳神糧（2700）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: -3億8639万
2011年6月30日: -1億5399万
2011年9月30日: 1億393万
2011年12月31日 +211.97%: 3億2425万
2012年3月31日 +55.21%: 5億327万
2012年6月30日 -4.15%: 4億8237万
2012年9月30日 +10%: 5億3060万
2012年12月31日 +55.03%: 8億2262万
2013年3月31日 -81.36%: 1億5334万
2013年6月30日 +19.84%: 1億8377万
2013年9月30日: -850万
2013年12月31日 -999.99%: -3億7445万
2014年3月31日: 4311万
2014年6月30日 +403.28%: 2億1699万
2014年9月30日 +46.48%: 3億1785万
2014年12月31日 +143.71%: 7億7461万
2015年3月31日 -52.19%: 3億7037万
2015年6月30日 +92.59%: 7億1332万
2015年9月30日 -1.28%: 7億420万
2015年12月31日 +54.18%: 10億8574万
2016年3月31日 -87.9%: 1億3141万
2016年6月30日 +187.22%: 3億7746万
2016年9月30日 +58.79%: 5億9936万
2016年12月31日 +69.61%: 10億1659万
2017年3月31日 -60.89%: 3億9761万
2017年6月30日 +56.37%: 6億2172万
2017年9月30日 +9.08%: 6億7819万
2017年12月31日 +39.77%: 9億4792万
2018年3月31日: -1257万
2018年6月30日: 3億5934万
2018年9月30日 -9.86%: 3億2393万
2018年12月31日 -80.91%: 6183万
2019年3月31日 +49.61%: 9250万
2019年6月30日 -53.29%: 4320万
2019年9月30日 +262.98%: 1億5683万
2019年12月31日 +336.34%: 6億8435万
2020年3月31日: -4965万
2020年6月30日: 7204万
2020年9月30日: -9046万
2020年12月31日 -80.84%: -1億6359万
2021年3月31日: 6億8559万
2021年6月30日 +23.24%: 8億4490万
2021年9月30日 +6.31%: 8億9823万
2021年12月31日 +12.35%: 10億911万
2022年3月31日 -30.92%: 6億9714万
2022年6月30日 +69.6%: 11億8233万
2022年9月30日 -16.18%: 9億9105万
2022年12月31日 -14.97%: 8億4272万
2023年3月31日 -18.14%: 6億8985万
2023年6月30日 +166.8%: 18億4051万
2023年9月30日 +5.67%: 19億4495万
2023年12月31日 +11.32%: 21億6504万
2024年3月31日 -72.84%: 5億8792万
2024年6月30日 +62.3%: 9億5420万
2024年9月30日 +31.79%: 12億5757万
2024年12月31日 +64.92%: 20億7403万
2025年3月31日 -58.48%: 8億6123万
2025年6月30日 +297.84%: 34億2631万
2025年9月30日 +58.56%: 54億3263万
2025年12月31日 +6.82%: 58億326万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/25 12:55
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、この変更による前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/03/25 12:55