建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物及び構築物	5～43年
機械装置及び運搬具	3～10年
工具、器具及び備品	3～20年

② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2017/03/31 11:03