長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6590万
- 2009年3月31日 +15.27%
- 7596万
- 2010年3月31日 +12.42%
- 8539万
- 2011年3月31日 +17.67%
- 1億48万
- 2012年3月31日 +8.74%
- 1億926万
- 2013年3月31日 -89.98%
- 1094万
- 2014年3月31日 -28.13%
- 786万
- 2015年3月31日 -65.35%
- 272万
- 2016年3月31日 +22.3%
- 333万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 長期前払費用
定額法を採用しております。2016/07/29 17:15 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、原則として事業用資産については、事業毎にグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。小売事業では、販売状況の変化に伴い、小売店舗のうち上記店舗に係る資産グループの帳簿価額を正味売却価額まで減額しました。その内訳は、長期前払費用2,000千円、ソフトウェア375千円、工具器具備品291千円及びその他8千円であります。卸売事業では、当社取扱商品の市場環境が厳しい状況の中、遊休化の可能性が発生したソフトウェア仮勘定及び電話加入権を正味売却価額まで減額しました。その内訳は、ソフトウェア仮勘定54,974千円及び電話加入権7,090千円であります。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は処分見込価額を使用しております。2016/07/29 17:15
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日) - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/07/29 17:15
ハ.長期前払費用
定額法を採用しております。