訂正有価証券報告書-第33期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、平成11年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～45年
機械装置及び運搬具	2～10年

また、取得価額が10万円以上20万円未満の資産については3年間で均等償却する方法によっております。
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.長期前払費用
定額法を採用しております。