このような状況において、当社グループは、成長分野の一つとしている医療資機材分野は、景気動向に左右されず引き続き底堅さを見せ伸長しましたが、当社グループの売上の50%強を占める主力の精密機器・家電分野において内外の景気減速による需要の低迷を受けて苦戦を強いられ、また建材、日用品、自動車関連も同様に僅かながら低迷しました。拠点別では、海外は特に中国での年初に電子部品を中心とした落ち込みがみられ、中盤以降は回復基調を見せたものの、最終的に当初の落ち込みを挽回するまでには至りませんでした。国内製造子会社は各種産業資材の生産・販売は前年度に引き続き好調で、一層の伸長を見せました。環境型素材の取組みの一環としての、各種プラスチックのリサイクル品の取り扱いは引き続き注力して参りました。
その結果、売上高は前連結会計年度に比べ5,850百万円減少し、59,246百万円(対前年同期比9.0%減)となりました。営業利益は101百万円減の1,132百万円(同8.2%減)、経常利益は84百万円減の1,062百万円(対前年同期比7.4%減)、特別損益として投資有価証券評価損67百万円を含む64百万円の損失(純額)を計上した結果、税金等調整前当期純利益は140百万円減の997百万円(同12.3%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は108百万円減の621百万円(同14.8%減)となりました。上記の投資有価証券評価損には、Toyo Ink Compounds Corporation の株式にかかわる減損処理57百万円が含まれております。
なお、主たる商材である合成樹脂原料の売上高の内訳につきましては、前連結会計年度に比べ、エンジニアリング系樹脂は8.7%減、スチレン系樹脂は11.6%減、オレフィン系樹脂は1.8%減、PET樹脂は1.5%減、塩化ビニール系材料は6.6%減、その他樹脂は19.8%減となりました。
2020/06/23 11:23
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