無形固定資産
連結
- 2012年12月31日
- 810万
- 2013年12月31日 -30.56%
- 563万
個別
- 2012年12月31日
- 742万
- 2013年12月31日 -32.86%
- 498万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 5.減価償却費の調整額6,826千円は、セグメント資産の調整額に含まれる固定資産の減価償却費であります。2014/03/31 9:02
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額20,017千円は、提出会社の管理部門等にかかる設備投資額であります。
当連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ファシリティ関連事業及びラベリング用品の販売等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失の調整額△308,362千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△307,021千円が含まれております。その主なものは報告セグメントに帰属しない提出会社の管理部門等にかかる費用であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
4.セグメント資産の調整額1,177,133千円は、主に報告セグメントに帰属しない提出会社の現金及び預金や管理部門等にかかる資産であります。
5.減価償却費の調整額8,034千円は、セグメント資産の調整額に含まれる固定資産の減価償却費であります。
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額7,050千円は、提出会社の管理部門等にかかる設備投資額であります。2014/03/31 9:02 - #3 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、無形固定資産であります。設備の状況には、建設仮勘定は含んでおりません。2014/03/31 9:02
2.上記金額には、消費税等は含めておりません。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。2014/03/31 9:02 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。2014/03/31 9:02