商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 32億8786万
- 2010年3月31日 -7.79%
- 30億3160万
- 2011年3月31日 +34.22%
- 40億6896万
- 2012年3月31日 -12.64%
- 35億5460万
- 2013年3月31日 -8.86%
- 32億3965万
- 2014年3月31日 +14.95%
- 37億2384万
- 2015年3月31日 +1.93%
- 37億9581万
- 2016年3月31日 -5.87%
- 35億7295万
- 2017年3月31日 +7.67%
- 38億4702万
- 2018年3月31日 +14.78%
- 44億1545万
- 2019年3月31日 -9.65%
- 39億8927万
- 2020年3月31日 +3.57%
- 41億3166万
- 2021年3月31日 -3.03%
- 40億637万
- 2022年3月31日 +35.88%
- 54億4405万
- 2023年3月31日 +30.47%
- 71億301万
有報情報
- #1 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 契約負債は、商品及び製品の引渡し前に顧客から受け取った対価であり、収益の認識に伴い取り崩されます。2023/06/30 14:05
前連結会計年度の期首現在の契約負債残高は、ほとんどすべて前連結会計年度の収益として認識されています。 - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2023/06/30 14:05
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 商品及び製品 5,444,059 7,103,011
商品及び製品は、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該差額を評価損として処理しております。また、営業循環過程から外れた滞留又は処分見込み等の商品及び製品について、収益性の低下の事実を適切に反映するように処理しております。営業循環過程から外れた滞留であるかの判断には滞留期間や賞味期限等に基づく一定の仮定をおいております。そのうえで、個別の商品及び製品の販売可能性を判断し評価損の処理を行っております。今後も市場の状況や商品及び製品の需要が当社の想定を下回り、滞留期間や賞味期限等に基づく一定の仮定及び販売可能性の判断に見直しが必要な場合、翌連結会計年度に係る連結財務諸表において評価損の金額に影響を及ぼす可能性があります。