未着商品
連結
- 2022年3月31日
- 17億4026万
- 2023年3月31日 +40.81%
- 24億5053万
個別
- 2022年3月31日
- 17億4026万
- 2023年3月31日 +40.81%
- 24億5053万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/06/30 14:05
ただし、未着商品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
なお、評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/06/30 14:05