- 2759
- 2015/09/25
- 時価
- 78億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-1554.55倍
(2010-2015年) - PBR
- 8.98倍
- 2010年以降
- 0.34-6.22倍
(2010-2015年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 8億6378万
- 2014年3月31日 +23.33%
- 10億6531万
個別
- 2013年3月31日
- 8億6205万
- 2014年3月31日 -6.93%
- 8億233万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法で償却しております。
また、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存見込販売有効期間(3年以内)に基づく均等償却額とのいずれか大きい金額を計上する方法によっております。2014/06/27 12:44 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.無形固定資産の当期増加額の主なものは、以下のとおりであります。2014/06/27 12:44
- #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年~15年
工具、器具及び備品 3年~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法で償却しております。
また、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と残存見込販売有効期間(3年以内)に基づく均等償却額とのいずれか大きい金額を計上する方法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/27 12:44