東京エレクトロンデバイス（2760）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 18億9230万
- 2012年3月31日 -52.83%
- 8億9266万
- 2013年3月31日 -3.41%
- 8億6218万
- 2014年3月31日 -42.12%
- 4億9900万
- 2015年3月31日 +75.55%
- 8億7600万
- 2016年3月31日
- -5500万
- 2017年3月31日
- 13億300万
- 2018年3月31日 +16.81%
- 15億2200万
- 2019年3月31日 +80.49%
- 27億4700万
- 2020年3月31日 -18.6%
- 22億3600万
- 2021年3月31日 +49.24%
- 33億3700万
- 2022年3月31日 +71.08%
- 57億900万
- 2023年3月31日 +65.02%
- 94億2100万
- 2024年3月31日 +19.12%
- 112億2200万
- 2025年3月31日 -18.21%
- 91億7800万
- 2026年3月31日 -5.44%
- 86億7900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/23 9:51
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/23 9:51
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
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