東京エレクトロンデバイス（2760）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億8148万
2010年9月30日 +133.78%: 8億9184万
2010年12月31日 +54.21%: 13億7527万
2011年3月31日 +37.59%: 18億9230万
2011年6月30日 -75.96%: 4億5497万
2011年9月30日 +52.89%: 6億9560万
2011年12月31日 -9.29%: 6億3095万
2012年3月31日 +41.48%: 8億9266万
2012年6月30日 -77.3%: 2億260万
2012年9月30日 +134.07%: 4億7423万
2012年12月31日 -1.58%: 4億6673万
2013年3月31日 +84.73%: 8億6218万
2013年6月30日 -84.23%: 1億3600万
2013年9月30日 +143.38%: 3億3100万
2013年12月31日 -5.44%: 3億1300万
2014年3月31日 +59.42%: 4億9900万
2014年6月30日 -90.98%: 4500万
2014年9月30日 +217.78%: 1億4300万
2014年12月31日 +171.33%: 3億8800万
2015年3月31日 +125.77%: 8億7600万
2015年6月30日 -59.02%: 3億5900万
2015年9月30日 +13.93%: 4億900万
2015年12月31日 +16.87%: 4億7800万
2016年3月31日: -5500万
2016年6月30日: 6600万
2016年9月30日 -89.39%: 700万
2016年12月31日 +999.99%: 2億5700万
2017年3月31日 +407%: 13億300万
2017年6月30日 -84.73%: 1億9900万
2017年9月30日 +203.52%: 6億400万
2017年12月31日 +116.23%: 13億600万
2018年3月31日 +16.54%: 15億2200万
2018年6月30日 -74.31%: 3億9100万
2018年9月30日 +161.13%: 10億2100万
2018年12月31日 +69.74%: 17億3300万
2019年3月31日 +58.51%: 27億4700万
2019年6月30日 -85.26%: 4億500万
2019年9月30日 +104.44%: 8億2800万
2019年12月31日 +67.15%: 13億8400万
2020年3月31日 +61.56%: 22億3600万
2020年6月30日 -83.36%: 3億7200万
2020年9月30日 +111.29%: 7億8600万
2020年12月31日 +120.99%: 17億3700万
2021年3月31日 +92.11%: 33億3700万
2021年6月30日 -28.92%: 23億7200万
2021年9月30日 +33.22%: 31億6000万
2021年12月31日 +42.03%: 44億8800万
2022年3月31日 +27.21%: 57億900万
2022年6月30日 -66.02%: 19億4000万
2022年9月30日 +136.34%: 45億8500万
2022年12月31日 +43.99%: 66億200万
2023年3月31日 +42.7%: 94億2100万
2023年6月30日 -70.93%: 27億3900万
2023年9月30日 +102.81%: 55億5500万
2023年12月31日 +44.14%: 80億700万
2024年3月31日 +40.15%: 112億2200万
2024年6月30日 -73.87%: 29億3200万
2024年9月30日 +34.17%: 39億3400万
2024年12月31日 +40.85%: 55億4100万
2025年3月31日 +65.64%: 91億7800万
2025年6月30日 -90.92%: 8億3300万
2025年9月30日 +179.71%: 23億3000万
2025年12月31日 +119.61%: 51億1700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 9:51
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 9:51