トシン・グループ（2761）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年5月20日: 5億7084万
2009年5月20日 -4.11%: 5億4738万
2010年5月20日 -6.03%: 5億1436万
2010年11月20日 -2.85%: 4億9969万
2011年2月20日 -2.11%: 4億8913万
2011年5月20日 -2.04%: 4億7914万
2011年8月20日 -1.34%: 4億7271万
2011年11月20日 -1.36%: 4億6627万
2012年2月20日 -1.18%: 4億6075万
2012年5月20日 -1.3%: 4億5477万
2012年8月20日 -0.69%: 4億5163万
2012年11月20日 -0.35%: 4億5006万
2013年2月20日 -0.06%: 4億4979万
2013年5月20日 -0.34%: 4億4824万
2013年8月20日 -0.22%: 4億4723万
2013年11月20日 -0.27%: 4億4602万
2014年2月20日 +7.25%: 4億7835万
2014年5月20日 +9.92%: 5億2579万
2014年8月20日 +5.78%: 5億5618万
2014年11月20日 -1.24%: 5億4928万
2015年2月20日 -0.35%: 5億4734万
2015年5月20日 -1.25%: 5億4048万
2015年8月20日 -1.22%: 5億3387万
2015年11月20日 -1.22%: 5億2734万
2016年2月20日 +10.27%: 5億8151万
2016年5月20日 +0.47%: 5億8424万
2016年8月20日 -1.63%: 5億7469万
2016年11月20日 -1.79%: 5億6442万
2017年2月20日 -1.82%: 5億5417万
2017年5月20日 -1.85%: 5億4392万
2017年8月20日 -0.71%: 5億4006万
2017年11月20日 -1.96%: 5億2948万
2018年2月20日 -1.99%: 5億1892万
2018年5月20日 -2.03%: 5億841万
2018年8月20日 -1.95%: 4億9849万
2018年11月20日 -2.11%: 4億8797万
2019年2月20日 -1.63%: 4億8003万
2019年5月20日 -1.24%: 4億7406万
2019年8月20日 -1.16%: 4億6857万
2019年11月20日 -0.96%: 4億6410万
2020年2月20日 +13.67%: 5億2755万
2020年5月20日 +10.05%: 5億8056万
2020年8月20日 -0.47%: 5億7784万
2020年11月20日 -1.12%: 5億7137万
2021年2月20日 -1.25%: 5億6422万
2021年5月20日 -17.59%: 4億6495万
2021年8月20日 -1.08%: 4億5993万
2021年11月20日 -1.08%: 4億5495万
2022年2月20日 -1.09%: 4億4996万
2022年5月20日 -0.68%: 4億4693万
2022年8月20日 -1.09%: 4億4207万
2022年11月20日 +1.25%: 4億4759万

個別

2008年5月20日: 5億2072万
2009年5月20日 -1.64%: 5億1217万
2010年5月20日 -3.56%: 4億9393万
2011年5月20日 -4.12%: 4億7355万
2012年5月20日 -5.23%: 4億4879万
2013年5月20日 -1.43%: 4億4237万
2014年5月20日 +17.55%: 5億2003万
2015年5月20日 +2.84%: 5億3482万
2016年5月20日 +8.2%: 5億7868万
2017年5月20日 -6.96%: 5億3841万
2018年5月20日 -6.59%: 5億291万
2019年5月20日 -6.83%: 4億6856万
2020年5月20日 +22.73%: 5億7505万
2021年5月20日 -20.1%: 4億5944万
2022年5月20日 -3.92%: 4億4142万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以後取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以後取得した建物附属設備と構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～47年
機械装置及び運搬具	2～6年
その他	2～20年

2022/08/08 10:11

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
4.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
売上債権及び貸付金の貸倒れに備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を勘案し回収不能見込額を計上しております。2022/08/08 10:11