無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年5月20日
- 5億7084万
- 2009年5月20日 -4.11%
- 5億4738万
- 2010年5月20日 -6.03%
- 5億1436万
- 2011年5月20日 -6.85%
- 4億7914万
- 2012年5月20日 -5.09%
- 4億5477万
- 2013年5月20日 -1.44%
- 4億4824万
- 2014年5月20日 +17.3%
- 5億2579万
- 2015年5月20日 +2.79%
- 5億4048万
- 2016年5月20日 +8.1%
- 5億8424万
- 2017年5月20日 -6.9%
- 5億4392万
- 2018年5月20日 -6.53%
- 5億841万
- 2019年5月20日 -6.76%
- 4億7406万
- 2020年5月20日 +22.46%
- 5億8056万
- 2021年5月20日 -19.91%
- 4億6495万
- 2022年5月20日 -3.88%
- 4億4693万
個別
- 2008年5月20日
- 5億2072万
- 2009年5月20日 -1.64%
- 5億1217万
- 2010年5月20日 -3.56%
- 4億9393万
- 2011年5月20日 -4.12%
- 4億7355万
- 2012年5月20日 -5.23%
- 4億4879万
- 2013年5月20日 -1.43%
- 4億4237万
- 2014年5月20日 +17.55%
- 5億2003万
- 2015年5月20日 +2.84%
- 5億3482万
- 2016年5月20日 +8.2%
- 5億7868万
- 2017年5月20日 -6.96%
- 5億3841万
- 2018年5月20日 -6.59%
- 5億291万
- 2019年5月20日 -6.83%
- 4億6856万
- 2020年5月20日 +22.73%
- 5億7505万
- 2021年5月20日 -20.1%
- 4億5944万
- 2022年5月20日 -3.92%
- 4億4142万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以後取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以後取得した建物附属設備と構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2022/08/08 10:11建物及び構築物 3～47年 機械装置及び運搬具 2～6年 その他 2～20年 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
4.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
売上債権及び貸付金の貸倒れに備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を勘案し回収不能見込額を計上しております。2022/08/08 10:11