構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間均等償却によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～46年
構築物	2～45年
機械及び装置	3～22年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2014/06/20 10:55

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
現金及び預金商品及び製品	2,926,477千円-		2,536,244千円1,819,233
建物及び構築物	8,404,074	(8,401,660千円)	7,937,445	(7,935,317千円)
機械装置及び運搬具	19,618,695	(19,081,174千円)	19,960,817	(19,463,592千円)

(注)上記のうち、()内書は工場財団抵当に供されている資産及び債務を示しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

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#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※3 圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品土地		3,363,491千円8,264,8226,494163,373		3,363,491千円8,264,8226,494141,738

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち、子会社6社の吸収合併による増加額が、次のとおり含まれております。

資産の種類	金額
建物	85,703千円
構築物	1,411,673千円
機械及び装置	12,309,644千円

2.当期減少額のうち、主なものは以下のとおりであります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 4～22年

2014/06/20 10:55