有価証券報告書-第74期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 14年～47年
機械装置及び運搬具 7年～12年
② 無形固定資産(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。