無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 93億8400万
- 2015年3月31日 +13.49%
- 106億5000万
個別
- 2014年3月31日
- 1000万
- 2015年3月31日 +30%
- 1300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- セグメント間の内部売上高または振替高は市場実勢価格に基づいております。2016/03/25 16:10
減価償却費および有形固定資産および無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益、資産その他の項目の金額に関する情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2016/03/25 16:10
(単位:百万円)前連結会計年度(平成26年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 工具、器具及び備品 131 58 73 無形固定資産(ソフトウエア) 20 20 0 合計 1,503 1,070 432
(2) 未経過リース料期末残高相当額等当連結会計年度(平成27年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 工具、器具及び備品 75 20 55 無形固定資産(ソフトウエア) 20 20 - 合計 1,245 979 265 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産……社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2016/03/25 16:10
- #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2016/03/25 16:10
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 工具、器具及び備品 6 9 その他(無形固定資産) 5 68 その他(その他投資) 0 0 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産その他の項目の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高または振替高は市場実勢価格に基づいております。
減価償却費および有形固定資産および無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却費が含まれております。2016/03/25 16:10 - #6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- ※全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない本社の減価償却費であります。2016/03/25 16:10
※全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社の資産であります。(単位:百万円) 有形固定資産および無形固定資産の増加額 前連結会計年度 当連結会計年度 全社資産※ 948 745 - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4.国庫補助金等による固定資産圧縮記帳額は次のとおりであります。2016/03/25 16:10
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 土地 270 270 その他(無形固定資産) 45 45 計 876 876 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2016/03/25 16:10
当社グループは、事業用不動産については各事業所を、遊休不動産および賃貸用不動産については各物件を、資産グループとしております。場所 用途 種類 アルフレッサ ファーマ㈱ 岡山製薬工場(岡山県勝田郡)等13箇所 遊休不動産 土地、建物及び構築物、その他(無形固定資産)等 アルフレッサ㈱ 大阪事業所駐車場(大阪市中央区) 賃貸用資産 土地、建物及び構築物 アルフレッサ㈱ 宇都宮支店(栃木県宇都宮市)等15箇所 事業用資産 土地、建物及び構築物、その他(無形固定資産)等
事業の用に供していない遊休不動産については、予想し得ない継続的な時価等の下落により、減損損失410百万円を認識しました。主な減損損失は建物及び構築物241百万円であります。 - #9 設備投資等の概要
- (注) 上記設備投資の他、無形固定資産への投資16億4百万円および長期前払費用への投資78百万円を実施しております。2016/03/25 16:10
各セグメントの主な設備投資の内容は、以下のとおりであります。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2016/03/25 16:10