建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法によっております。)2014/03/28 14:15

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳

前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)		当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	―千円		115千円
車両運搬具	226		―

2014/03/28 14:15

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内訳

前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)		当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	887千円		2,862千円
車両運搬具	―		52

2014/03/28 14:15

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法によっております。)
平成19年4月1日以後に取得したもの
定率法を採用しております。(ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。)
在外連結子会社
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～34年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/03/28 14:15