構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
①2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法によっております。)
②2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。(ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。)
③2016年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。(ただし、建物(建物附属設備を含む)及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～20年
構築物 10年
機械及び装置 15年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 3～10年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/29 15:00

#2 担保に供している資産の注記（連結）

⑴担保に供している資産

	前連結会計年度(2019年12月31日)	当連結会計年度(2020年12月31日)
建物及び構築物	80,052千円	94,085千円
土地	535,666	535,666

⑵担保に係る債務

2021/03/29 15:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

物、構築物の主な増加額は、店舗追加工事によるものであります。
2.車両運搬具の主な減少額は、たな卸資産への振替によるものであります。
3.建設仮勘定の主な増加額は、タイ王国におけるショールーム用土地建物購入のための手付金支払いによるもの であります。2021/03/29 15:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

2016年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。(ただし、建物(建物附属設備を含む)及び構築物については定額法によっております。)
なお、耐用年数は以下の通りであります。

2021/03/29 15:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

③2016年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。(ただし、建物(建物附属設備を含む)及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/03/29 15:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法によっております。)
2007年4月1日以後に取得したもの
定率法を採用しております。(ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。)
2016年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。(ただし、建物(建物附属設備を含む)及び構築物については定額法によっております。)
なお、耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 10～34年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/03/29 15:00