訂正有価証券報告書-第24期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法によっております。)
平成19年4月1日以後に取得したもの
定率法を採用しております。(ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。)
平成28年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。(ただし、建物(建物附属設備を含む)及び構築物については定額法によっております。)
在外連結子会社
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～34年
車両運搬具 2～6年
工具器具備品 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。