建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2015/06/26 14:14

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―千円	106千円
機械装置及び運搬具	79	60

2015/06/26 14:14

#3 担保に供している資産の注記（連結）

営業保証金の代用として次の資産を担保に供しております。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
現金及び預金	30,000千円	30,000千円
建物及び構築物	128,973	123,538
土地	515,240	515,240

担保付債務は次のとおりであります。

2015/06/26 14:14

#4 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(平成26年3月31日)
建物及び構築物 694,190
減価償却累計額 △411,159

2015/06/26 14:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具4年～8年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2015/06/26 14:14