建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2021/11/15 10:04

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物付属設備	― 千円	1,157千円
機械装置及び運搬具	38	―

2021/11/15 10:04

#3 担保に供している資産の注記（連結）

営業保証金の代用として次の資産を担保に供しております。

	前連結会計年度(2019年3月31日)	当連結会計年度(2020年3月31日)
現金及び預金	30,000千円	30,000千円
建物及び構築物	114,110	118,073
土地	515,240	515,240

担保付債務は次のとおりであります。

2021/11/15 10:04

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～8年

2021/11/15 10:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 4年～8年
工具器具及び備品 2年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自社所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2021/11/15 10:04