ミタチ産業(3321)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年5月31日
- 1億5440万
- 2009年5月31日 -11.19%
- 1億3712万
- 2010年5月31日 -17.65%
- 1億1291万
- 2010年11月30日 -5%
- 1億727万
- 2011年2月28日 -0.96%
- 1億623万
- 2011年5月31日 -3.16%
- 1億288万
- 2011年8月31日 -3.27%
- 9951万
- 2011年11月30日 -1.82%
- 9770万
- 2012年2月29日 -3.48%
- 9431万
- 2012年5月31日 -4.88%
- 8971万
- 2012年8月31日 -3.22%
- 8681万
- 2012年11月30日 +5.9%
- 9194万
- 2013年2月28日 -0.74%
- 9126万
- 2013年5月31日 -4.75%
- 8692万
- 2013年8月31日 +0.72%
- 8755万
- 2013年11月30日 +5.75%
- 9258万
- 2014年2月28日 +5.62%
- 9779万
- 2014年5月31日 +1.63%
- 9938万
- 2014年8月31日 -0.63%
- 9876万
- 2014年11月30日 +2.48%
- 1億121万
- 2015年2月28日 -1.13%
- 1億6万
- 2015年5月31日 -4.37%
- 9569万
- 2015年8月31日 +26.38%
- 1億2093万
- 2015年11月30日 +24.13%
- 1億5011万
- 2016年2月29日 -1.95%
- 1億4718万
- 2016年5月31日 -1.5%
- 1億4498万
- 2016年8月31日 -1.6%
- 1億4266万
- 2016年11月30日 +26.55%
- 1億8054万
- 2017年2月28日 -4.45%
- 1億7250万
- 2017年5月31日 -4.27%
- 1億6514万
- 2017年8月31日 -3.7%
- 1億5904万
- 2017年11月30日 -4.53%
- 1億5184万
- 2018年2月28日 -4.81%
- 1億4454万
- 2018年5月31日 +18.09%
- 1億7069万
- 2018年8月31日 +22.59%
- 2億926万
- 2018年11月30日 -4.17%
- 2億53万
- 2019年2月28日 +22.67%
- 2億4600万
- 2019年5月31日 -4.46%
- 2億3503万
- 2019年8月31日 -5.33%
- 2億2249万
- 2019年11月30日 +0%
- 2億2250万
- 2020年2月29日 -0.24%
- 2億2195万
- 2020年5月31日 -4.07%
- 2億1291万
- 2020年8月31日 -6.3%
- 1億9949万
- 2020年11月30日 -6.55%
- 1億8642万
- 2021年2月28日 -6.53%
- 1億7424万
- 2021年5月31日 -1.39%
- 1億7182万
- 2021年8月31日 -5.59%
- 1億6222万
- 2021年11月30日 -2.28%
- 1億5852万
- 2022年2月28日 +5.01%
- 1億6646万
- 2022年5月31日 -20.31%
- 1億3265万
- 2022年8月31日 -4.73%
- 1億2638万
- 2022年11月30日 -3.61%
- 1億2182万
- 2023年2月28日 -7.48%
- 1億1271万
- 2023年5月31日 -4.61%
- 1億751万
- 2023年8月31日 -4.92%
- 1億222万
- 2023年11月30日 -1.71%
- 1億46万
- 2024年2月29日 +2.14%
- 1億261万
- 2024年5月31日 +34.47%
- 1億3798万
- 2024年8月31日 +3.02%
- 1億4215万
- 2024年11月30日 +7.61%
- 1億5296万
- 2025年2月28日 -3.77%
- 1億4720万
- 2025年5月31日 +8.54%
- 1億5977万
- 2025年8月31日 -26.99%
- 1億1666万
- 2025年11月30日 -5.04%
- 1億1077万
- 2026年2月28日 -2.98%
- 1億748万
個別
- 2008年5月31日
- 1億5123万
- 2009年5月31日 -10.99%
- 1億3461万
- 2010年5月31日 -17.78%
- 1億1068万
- 2011年5月31日 -8.57%
- 1億119万
- 2012年5月31日 -12.8%
- 8823万
- 2013年5月31日 -2.07%
- 8641万
- 2014年5月31日 +14.35%
- 9881万
- 2015年5月31日 -9.56%
- 8936万
- 2016年5月31日 +53.68%
- 1億3733万
- 2017年5月31日 +15.95%
- 1億5923万
- 2018年5月31日 +1.7%
- 1億6194万
- 2019年5月31日 -0.36%
- 1億6135万
- 2020年5月31日 -15.05%
- 1億3707万
- 2021年5月31日 -15.68%
- 1億1557万
- 2022年5月31日 -11.7%
- 1億206万
- 2023年5月31日 -12.32%
- 8948万
- 2024年5月31日 -8.81%
- 8159万
- 2025年5月31日 +21.53%
- 9916万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額690,811千円は、セグメント間取引消去△1,781,570千円、各報告セグメントに配分していない全社資産2,472,382千円であります。2025/08/21 10:36
(3)その他の項目の調整額の減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1)セグメント利益の調整額△615,953千円は、セグメント間取引消去1,996千円、各報告セグメントに配分していない全社費用(本社管理部門に関する営業費等)△617,950千円であります。
(2)セグメント資産の調整額1,422,807千円は、セグメント間取引消去△1,201,831千円、各報告セグメントに配分していない全社資産2,624,639千円であります。
(3)その他の項目の調整額の減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/08/21 10:36 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物 当社は、定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、連結子会社は、定額法を採用しております。
その他 定率法
但し連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、一部の在外連結子会社については、国際財務報告基準に基づき財務諸表を作成しており国際財務報告基準第16号「リース」(以下「IFRS第16号」という。)を適用しております。IFRS第16号により、リースの借手については、原則として全てのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産計上された使用権資産の減価償却方法は定額法によっております。2025/08/21 10:36 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/08/21 10:36
当連結会計年度において投資活動の結果使用した資金は、2億14百万円(前期は2億72百万円の使用)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出1億66百万円、無形固定資産の取得による支出51百万円等が反映されたことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 建物及び構築物 3年~50年2025/08/21 10:36
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年2025/08/21 10:36