建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

なお、金額には消費税等は含まれておりません。
4.建物の一部及び土地については賃借しており、年間賃借料は21,876千円であります。
5.上記の本社設備には下記の賃貸設備を含んでおります。

2015/08/24 9:20

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/08/24 9:20

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)	当連結会計年度(自 平成26年6月1日至 平成27年5月31日)
建物及び構築物	-	382千円
土地	-	16,203

2015/08/24 9:20

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
建物 当社は、定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)は定額法)を採用し、連結子会社は、定額法を採用しております。
その他 定率法
但し連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/08/24 9:20