仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 462万
- 2014年3月31日 -77.02%
- 106万
- 2018年3月31日 -95.2%
- 51,000
- 2019年3月31日 +999.99%
- 801万
- 2020年3月31日 -29.83%
- 562万
- 2021年3月31日 +132.57%
- 1307万
- 2022年3月31日 -60.8%
- 512万
個別
- 2008年3月31日
- 507万
- 2009年3月31日 -82.27%
- 89万
- 2010年3月31日 +186.76%
- 257万
- 2011年3月31日 +257.37%
- 921万
- 2012年3月31日 +134.1%
- 2156万
- 2013年3月31日 -78.57%
- 462万
- 2014年3月31日 -77.02%
- 106万
- 2015年3月31日 +76.55%
- 187万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 2536万
- 2017年3月31日 -80.89%
- 484万
- 2018年3月31日 -98.95%
- 51,000
- 2019年3月31日 +999.99%
- 406万
- 2020年3月31日 +11.6%
- 454万
- 2021年3月31日 +157.67%
- 1169万
- 2022年3月31日 +49.62%
- 1750万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2022/06/23 16:19
ロ 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物附属設備……定率法
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
車両運搬具………定率法
工具器具備品……定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2022/06/23 16:19建物附属設備 15年 車輌運搬具 3年 工具器具備品 4～10年