建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2014/06/23 13:38

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	3,150千円	7,061千円
その他(工具、器具及び備品)	6	49

2014/06/23 13:38

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
商品及び製品	265,806	320,292
建物及び構築物	192,453	90,006
土地	691,014	312,335

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/23 13:38

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
大阪府堺市	店舗	建物及び構築物	6,981

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最少の単位として店舗を基本単位としております。
営業活動から生ずる損益が継続的にマイナスである資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減損額を減損損失(6,981千円)として特別損失に計上しております。

2014/06/23 13:38

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。また、レンタカー車輌については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(但し、残価保証がある場合は当該金額)として算定する定額法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却2014/06/23 13:38