クリヤマ HD(3355)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 6億9046万
- 2011年6月30日 +40.82%
- 9億7232万
- 2011年9月30日 -47.03%
- 5億1502万
- 2011年12月31日 +60.33%
- 8億2572万
- 2012年3月31日 +39.43%
- 11億5129万
- 2012年6月30日 -7.4%
- 10億6605万
- 2012年9月30日 +11.91%
- 11億9301万
- 2012年12月31日 +100.16%
- 23億8796万
- 2013年3月31日 -44.38%
- 13億2821万
- 2013年6月30日 +66.88%
- 22億1659万
- 2013年9月30日 +13.42%
- 25億1405万
- 2013年12月31日 +45.38%
- 36億5504万
- 2014年3月31日 -97.22%
- 1億152万
- 2014年6月30日 +397.32%
- 5億491万
- 2014年9月30日 +258.24%
- 18億881万
- 2014年12月31日 +87.88%
- 33億9839万
- 2015年3月31日 -91.29%
- 2億9596万
- 2015年6月30日 +322.69%
- 12億5102万
- 2015年9月30日 -21.65%
- 9億8020万
- 2015年12月31日 +48.95%
- 14億6004万
- 2016年3月31日
- -5億3902万
- 2016年6月30日 -201.39%
- -16億2455万
- 2016年9月30日
- -15億8146万
- 2016年12月31日
- 7億4239万
- 2017年3月31日 -68.34%
- 2億3502万
- 2017年6月30日 +654.41%
- 17億7303万
- 2017年9月30日 +43.8%
- 25億4967万
- 2017年12月31日 +7.46%
- 27億3980万
- 2018年3月31日
- -7億5814万
- 2018年6月30日
- -1億5250万
- 2018年9月30日
- 7億5657万
- 2018年12月31日 +8.39%
- 8億2008万
- 2019年3月31日 +2.6%
- 8億4141万
- 2019年6月30日 +31.26%
- 11億445万
- 2019年9月30日 +18.89%
- 13億1305万
- 2019年12月31日 +58.8%
- 20億8516万
- 2020年3月31日
- -8371万
- 2020年6月30日
- 4億692万
- 2020年9月30日 +97.7%
- 8億450万
- 2020年12月31日 -26.65%
- 5億9010万
- 2021年3月31日 +304.39%
- 23億8632万
- 2021年6月30日 +41.2%
- 33億6950万
- 2021年9月30日 +41.19%
- 47億5739万
- 2021年12月31日 +22.36%
- 58億2106万
- 2022年3月31日 -56.81%
- 25億1416万
- 2022年6月30日 +124.51%
- 56億4460万
- 2022年9月30日 +28.58%
- 72億5808万
- 2022年12月31日 -13.74%
- 62億6058万
- 2023年3月31日 -76.68%
- 14億5971万
- 2023年6月30日 +221.65%
- 46億9509万
- 2023年9月30日 +35.55%
- 63億6426万
- 2023年12月31日 -1.52%
- 62億6737万
- 2024年3月31日 -56.8%
- 27億763万
- 2024年6月30日 +111.05%
- 57億1460万
- 2024年9月30日 -51.78%
- 27億5559万
- 2024年12月31日 +122.66%
- 61億3560万
- 2025年3月31日
- -5億1846万
- 2025年6月30日
- 6億6922万
- 2025年9月30日 +342.24%
- 29億5958万
- 2025年12月31日 +83.44%
- 54億2892万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/25 15:13
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/03/25 15:13
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3
項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第