クリヤマ HD(3355)の電子記録債権の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年12月31日
- 2450万
- 2014年12月31日 +999.99%
- 5億8275万
- 2015年3月31日 +10.64%
- 6億4477万
- 2015年6月30日 -4.87%
- 6億1336万
- 2015年9月30日 -31.18%
- 4億2209万
- 2015年12月31日 +63.48%
- 6億9005万
- 2016年3月31日 -16.23%
- 5億7807万
- 2016年6月30日 +12.14%
- 6億4825万
- 2016年9月30日 -6.89%
- 6億357万
- 2016年12月31日 +39.71%
- 8億4326万
- 2017年3月31日 -17.05%
- 6億9946万
- 2017年6月30日 +14.94%
- 8億397万
- 2017年9月30日 -8.37%
- 7億3667万
- 2017年12月31日 +18.28%
- 8億7131万
- 2018年3月31日 +19.17%
- 10億3835万
- 2018年6月30日 -8.97%
- 9億4522万
- 2018年9月30日 -0.85%
- 9億3718万
- 2018年12月31日 -5.31%
- 8億8743万
- 2019年3月31日 +31.59%
- 11億6776万
- 2019年6月30日 +13.76%
- 13億2846万
- 2019年9月30日 -26.25%
- 9億7971万
- 2019年12月31日 -1.18%
- 9億6812万
- 2020年3月31日 -9.68%
- 8億7442万
- 2020年6月30日 +18.85%
- 10億3928万
- 2020年9月30日 -29%
- 7億3784万
- 2020年12月31日 +39.07%
- 10億2613万
- 2021年3月31日 -4.15%
- 9億8357万
- 2021年6月30日 -6.83%
- 9億1634万
- 2021年9月30日 +15.41%
- 10億5752万
- 2021年12月31日 +5.52%
- 11億1594万
- 2022年3月31日 +2.66%
- 11億4557万
- 2022年6月30日 +34.73%
- 15億4347万
- 2022年9月30日 -10.59%
- 13億7995万
- 2022年12月31日 -9.02%
- 12億5541万
- 2023年3月31日 +9.03%
- 13億6874万
- 2023年6月30日 -10.16%
- 12億2965万
- 2023年9月30日 -3.34%
- 11億8854万
- 2023年12月31日 +17.41%
- 13億9549万
- 2024年3月31日 -15.35%
- 11億8126万
- 2024年6月30日 -23.86%
- 8億9940万
- 2024年9月30日 -17.99%
- 7億3759万
- 2024年12月31日 +62.07%
- 11億9541万
- 2025年3月31日 -31.98%
- 8億1310万
- 2025年6月30日 +203.68%
- 24億6919万
- 2025年9月30日 -2.5%
- 24億735万
- 2025年12月31日 -16.32%
- 20億1456万
- 2026年3月31日 -41.98%
- 11億6882万
有報情報
- #1 期末日満期手形の会計処理(連結)
- 連結会計年度末日満期手形等の会計処理については、手形交換日をもって決済処理しております。なお、当連結会計年度の末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形等が、期末残高に含まれております。2026/03/25 15:13
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 電子記録債権 78,519千円 151,256千円 受取手形、売掛金及び契約資産 62,217 79,655 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2)金融商品の内容及びそのリスク並びにリスク管理体制2026/03/25 15:13
営業債権である受取手形、売掛金及び契約資産並びに電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。当該リスクに関しては、当社グループ各社の規程に基づき、信用状況を把握し定期的に与信限度額の設定・見直しを行い、取引先ごとに支払期日及び債権残高の管理を行うことにより、リスク低減を図っております。投資有価証券は、主として業務上の関係を有する企業の株式であり、上場株式について市場価格の変動リスクに晒されておりますが定期的に時価を把握する体制としております。
営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。