建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

4.当社グループの事業区分は単一であるため、セグメント情報の記載は省略しております。

事業所名(所在地)	設備の内容	年間賃借料又はリース料(百万円)
本社(東京都江東区)	建物	163

(2)国内子会社

2016/04/15 10:25

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
機械及び装置 12年

2016/04/15 10:25

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	1百万円	0百万円
車両運搬具	0	-

2016/04/15 10:25

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～34年
車両運搬具 2～4年
機械及び装置 12年
工具、器具及び備品 5年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が適用初年度前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/04/15 10:25