有価証券報告書-第31期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～34年
車両運搬具 2年
機械及び装置 12年
工具、器具及び備品 5年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が適用初年度前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。