有価証券報告書-第38期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～34年
車両運搬具 2～4年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 5～6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。