減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 1億8079万
- 2009年3月31日 +12.01%
- 2億251万
- 2009年12月31日 -30.56%
- 1億4061万
- 2010年3月31日 +35.08%
- 1億8995万
- 2010年9月30日 -36.22%
- 1億2115万
- 2010年12月31日 +59.32%
- 1億9301万
- 2011年3月31日 +38.87%
- 2億6804万
- 2011年9月30日 -50.32%
- 1億3316万
- 2012年3月31日 +110.85%
- 2億8077万
- 2012年9月30日 -52.06%
- 1億3459万
- 2013年3月31日 +109.72%
- 2億8228万
- 2013年9月30日 -38.62%
- 1億7326万
- 2014年3月31日 +133.16%
- 4億397万
- 2014年9月30日 -44.63%
- 2億2367万
- 2015年3月31日 +108.36%
- 4億6606万
- 2015年9月30日 -43.93%
- 2億6134万
- 2016年3月31日 +102.14%
- 5億2827万
- 2016年9月30日 -42.01%
- 3億636万
- 2017年3月31日 +110.46%
- 6億4478万
- 2017年9月30日 -50.72%
- 3億1774万
- 2018年3月31日 +105.15%
- 6億5183万
- 2018年9月30日 -48.54%
- 3億3543万
- 2019年3月31日 +114.16%
- 7億1836万
- 2019年9月30日 -42.49%
- 4億1313万
- 2020年3月31日 +109.66%
- 8億6618万
- 2020年9月30日 -49.63%
- 4億3630万
- 2021年3月31日 +105.79%
- 8億9785万
- 2021年9月30日 -48.27%
- 4億6449万
- 2022年3月31日 +102.72%
- 9億4162万
- 2022年9月30日 -50.02%
- 4億7065万
- 2023年3月31日 +105.46%
- 9億6701万
- 2023年9月30日 -49.56%
- 4億8775万
- 2024年3月31日 +105.57%
- 10億266万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2024/06/28 14:20
販売費及び一般管理費における販売費の割合は僅少であります。前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 旅費交通費 26,965 〃 36,366 〃 減価償却費 8,215 〃 8,804 〃 支払手数料 79,163 〃 93,091 〃 - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、これまで主要取引先であった外食産業向けに加え、需要が増加している中食産業及び小売業向けの青果物卸売、カット野菜製造のために新工場(FSセンター)の建設を計画し、2024年4月からは大阪FSセンターの稼働が開始しております。また、継続的に事業を拡大していくうえで、新製品対応や技術革新、あるいは生産能力の増強等のため、新規または更新のための設備投資が必要となります。当社グループでは市場環境、競合他社動向、事業戦略及び当該投資の収益性等を総合的に勘案し、適時・適切に設備投資を実施していくように努めております。2024/06/28 14:20
しかしながら、新工場建設に伴う人件費・消耗品費増加等による立ち上げ費用、減価償却費等により過去の事業年度で生じたように一時的に当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、経営環境の急激な変化等により、売上が大きく減少し、使用設備の除却や減損が生じた場合、更なる悪影響を及ぼす可能性があります。
(5) 有利子負債依存度について - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/06/28 14:20
営業活動によるキャッシュ・フローは、1,686百万円の収入(前期は1,695百万円の収入)となりました。これは主に、売上債権の増加額1,076百万円、法人税等の支払額318百万円があったものの、税金等調整前当期純利益1,279百万円、減価償却費1,002百万円、仕入債務の増加額224百万円、未払金の増加額112百万円、補助金の受取額111百万円などがあったことによるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)