山下医科器械(3022)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 9億6829万
- 2009年5月31日 +70.98%
- 16億5558万
- 2010年5月31日 -5.34%
- 15億6711万
- 2011年5月31日 -27.51%
- 11億3596万
- 2012年5月31日 -5.09%
- 10億7810万
- 2013年5月31日 -4.41%
- 10億3059万
- 2014年5月31日 +1.26%
- 10億4357万
- 2015年5月31日 +2.36%
- 10億6819万
- 2016年5月31日 -3.89%
- 10億2667万
- 2017年5月31日 +97.02%
- 20億2279万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (9) 保有固定資産の減損損失について2017/08/29 16:40
当社グループは、事業活動上、土地・建物をはじめとする事業用固定資産を保有しておりますが、事業収益・キャッシュフローの悪化や地価の下落に伴う減損損失が発生した場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(10) 投資有価証券の評価損について - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得の建物附属設備及び構築物については、法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10~50年
構築物 10~20年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2~10年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/08/29 16:40 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- (単位:千円)2017/08/29 16:40
前連結会計年度(自 平成27年6月1日至 平成28年5月31日) 当連結会計年度(自 平成28年6月1日至 平成29年5月31日) 建物及び構築物 8,783 120 その他有形固定資産(工具、器具及び備品) 284 0 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額のうち、主なものは、次のとおりであります。2017/08/29 16:40
2 当期減少額のうち、主なものは、次のとおりであります。建物 長崎TMSセンター建物及び附属設備 1,098,795千円 構築物 長崎TMSセンター構築物 110,721千円 工具、器具及び備品 長崎TMSセンター設備等 19,331千円
土地 佐賀支社 119,383千円 - #5 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の設備投資については、総額1,811百万円の投資を実施いたしました。2017/08/29 16:40
その主なものは、平成28年9月稼働開始の長崎TMSセンターの建物及び建物附属設備に関する費用であります。なお、特定の事業部門に関する設備投資はありません。また、重要な設備の除却または売却はありません。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得の建物附属設備及び構築物については、法人税法に規定する方法と同一の基準による定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
② 無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/08/29 16:40