クリエイト（3024）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億4394万
2010年9月30日: -1億2360万
2010年12月31日: -1億947万
2011年3月31日: -4680万
2011年6月30日 -88.1%: -8804万
2011年9月30日: -6798万
2011年12月31日: -14万
2012年3月31日: 1741万
2012年6月30日: -4338万
2012年9月30日: -4126万
2012年12月31日: 1億4448万
2013年3月31日 +33.17%: 1億9241万
2013年6月30日 -96.73%: 629万
2013年9月30日 +327.57%: 2690万
2013年12月31日 +563.77%: 1億7860万
2014年3月31日 -17.43%: 1億4747万
2014年6月30日 -89.5%: 1548万
2014年9月30日 +278.18%: 5855万
2014年12月31日 +115.88%: 1億2640万
2015年3月31日 +40.11%: 1億7710万
2015年6月30日: -1132万
2015年9月30日 -424.48%: -5938万
2015年12月31日: 4971万
2016年3月31日: -1774万
2016年6月30日 -185.37%: -5062万
2016年9月30日: 2019万
2016年12月31日 +306.43%: 8209万
2017年3月31日 +78.28%: 1億4635万
2017年6月30日 -85.48%: 2125万
2017年9月30日 +269.38%: 7849万
2017年12月31日 +147.03%: 1億9391万
2018年3月31日 +17.02%: 2億2690万
2018年6月30日 -64.83%: 7981万
2018年9月30日 +38.54%: 1億1057万
2018年12月31日 +68.12%: 1億8589万
2019年3月31日 +46.82%: 2億7292万
2019年6月30日: -3676万
2019年9月30日: 3367万
2019年12月31日 +425.72%: 1億7705万
2020年3月31日 -9.64%: 1億5999万
2020年6月30日: -6996万
2020年9月30日 -28.87%: -9017万
2020年12月31日: 74万
2021年3月31日: -6874万
2021年6月30日: -6218万
2021年9月30日: -5709万
2021年12月31日: 8071万
2022年3月31日 +111.2%: 1億7046万
2022年6月30日 -64.47%: 6056万
2022年9月30日 +219.47%: 1億9349万
2022年12月31日 +47.05%: 2億8454万
2023年3月31日 +44.62%: 4億1150万
2023年6月30日: -2829万
2023年9月30日: 7420万
2023年12月31日 +261.02%: 2億6788万
2024年3月31日 -32.57%: 1億8064万
2024年6月30日 -71.08%: 5223万
2024年9月30日 +26.87%: 6627万
2024年12月31日 +414.21%: 3億4079万
2025年3月31日 +63.31%: 5億5653万
2025年6月30日 -90.93%: 5047万
2025年9月30日 +215.12%: 1億5905万
2025年12月31日 +137.8%: 3億7823万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 10:11
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/19 10:11
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度より費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/19 10:11