ジェリービーンズグループ(3070)の当期純利益の推移 - 第一四半期
連結
- 2010年4月30日
- 7552万
- 2011年4月30日 -75.72%
- 1833万
- 2012年4月30日 +156.33%
- 4699万
- 2013年4月30日 -30.48%
- 3267万
- 2014年4月30日 -43.02%
- 1861万
- 2015年4月30日
- -941万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 重要事象等について2024/06/11 15:34
当社グループは、2016年1月期以降、売上高が減少傾向にあったところに、さらに新型コロナウイルス感染症の拡大が影響し、売上高は大きく減少、前連結会計年度を含めると6期連続した営業損失及び営業キャッシュ・フローのマイナスの計上、並びに8期連続した親会社株主に帰属する当期純損失を計上している状況にあります。当第1四半期連結累計期間においては、売上高は240,677千円で前第1四半期連結累計期間に比較して4.9%減少し、営業損失123,406千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失96,595千円を計上いたしました。
また、当面の先行きも不透明である状況から継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。 - #2 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- (税金費用の計算)2024/06/11 15:34
税金費用については、当第1四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。
また、見積実効税率を使用できない場合は、税引前四半期純損益に一時差異に該当しない重要な差異を加減した上で、法定実効税率を乗じて計算しております。 - #3 継続企業の前提に関する事項、四半期連結財務諸表(連結)
- (継続企業の前提に関する事項)2024/06/11 15:34
当社グループは、2016年1月期以降、売上高が減少傾向にあったところに、さらに新型コロナウイルス感染症の拡大が影響し、売上高は大きく減少、前連結会計年度を含めると6期連続した営業損失及び営業キャッシュ・フローのマイナスの計上、並びに8期連続した親会社株主に帰属する当期純損失を計上している状況にあります。当第1四半期連結累計期間においては、売上高は240,677千円で前第1四半期連結累計期間に比較して4.9%減少し、営業損失123,406千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失96,595千円を計上いたしました。
また、当面の先行きも不透明である状況から継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。 - #4 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 重要事象等について2024/06/11 15:34
当社グループは、2016年1月期以降、売上高が減少傾向にあったところに、さらに新型コロナウイルス感染症の拡大が影響し、売上高は大きく減少、前連結会計年度を含めると6期連続した営業損失及び営業キャッシュ・フローのマイナスの計上、並びに8期連続した親会社株主に帰属する当期純損失を計上している状況にあります。当第1四半期連結累計期間においては、売上高は240,677千円で前第1四半期連結累計期間に比較して4.9%減少し、営業損失123,406千円及び親会社株主に帰属する四半期純損失96,595千円を計上いたしました。
また、当面の先行きも不透明である状況から継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。 - #5 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- 1株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/06/11 15:34
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。前第1四半期連結累計期間(自 2023年2月1日至 2023年4月30日) 当第1四半期連結累計期間(自 2024年2月1日至 2024年4月30日) 普通株式の期中平均株式数(株) 10,158,658 12,732,000 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 2021年4月27日開催の定時株主総会決議による第2回新株予約権新株予約権の数 246個(普通株式 2,460,000株)2022年4月27日開催の定時株主総会決議による第3回新株予約権新株予約権の数 514個(普通株式 5,140,000株) 2021年4月27日開催の定時株主総会決議による第2回新株予約権(普通株式2,460,000株)は、2024年4月28日をもって行使可能期間の満了に伴い消滅いたしました。2022年4月27日開催の定時株主総会決議による第3回新株予約権新株予約権の数 293個(普通株式 2,930,000株)