退職給付引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年1月31日
- 1億136万
- 2011年1月31日 +3.6%
- 1億501万
- 2012年1月31日 -15%
- 8926万
- 2013年1月31日 +1.65%
- 9074万
- 2014年1月31日 +11.5%
- 1億118万
個別
- 2008年12月31日
- 9191万
- 2010年1月31日 +10.28%
- 1億136万
- 2011年1月31日 +3.6%
- 1億501万
- 2012年1月31日 -15%
- 8926万
- 2013年1月31日 +1.65%
- 9074万
- 2014年1月31日 +11.5%
- 1億118万
- 2015年1月31日 +7.37%
- 1億864万
- 2016年1月31日 +3.19%
- 1億1211万
- 2017年1月31日 +14.23%
- 1億2806万
- 2018年1月31日 -1.74%
- 1億2584万
- 2019年1月31日 -2.31%
- 1億2293万
- 2020年1月31日 -28.72%
- 8763万
- 2021年1月31日 -2.54%
- 8541万
- 2022年1月31日 -35.91%
- 5474万
- 2023年1月31日 -12.17%
- 4807万
- 2024年1月31日 -2.35%
- 4694万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品……先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年2024/04/25 15:51