前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月28日
- 1億9700万
- 2010年2月28日 -20.81%
- 1億5600万
- 2011年2月28日 +12.82%
- 1億7600万
- 2012年2月29日 -10.23%
- 1億5800万
- 2013年2月28日 +5.7%
- 1億6700万
- 2014年2月28日 -7.19%
- 1億5500万
- 2015年2月28日 +3.87%
- 1億6100万
- 2016年2月29日 +19.25%
- 1億9200万
- 2017年2月28日 -2.6%
- 1億8700万
- 2018年2月28日 -6.42%
- 1億7500万
- 2019年2月28日 -3.43%
- 1億6900万
- 2020年2月29日 -9.47%
- 1億5300万
- 2021年2月28日 +36.6%
- 2億900万
- 2022年2月28日 -19.14%
- 1億6900万
- 2023年2月28日 -18.93%
- 1億3700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2023/05/26 11:23
4 減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用を含んでおります。
連結会計年度(自 2022年3月1日 至 2023年2月28日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、用度品・事務用品の納入、保険代理業、輸入商品の販売、商品販売の取次ぎ、商品検査業務、不動産賃貸業等が含まれております。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△62百万円は、セグメント間取引消去等であります。
(2)セグメント資産の調整額3百万円は、配分していない全社資産であります。
全社資産の主なものは親会社での長期投資資金(投資有価証券)等の一部であります。
(3)減価償却費の調整額△26百万円は、セグメント間未実現利益の消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△27百万円は、セグメント間未実現利益であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号 2007年3月30日)の範囲に含まれる不動産賃貸収入等であります。
5 減価償却費並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用を含んでおります。2023/05/26 11:23