建物(純額)
個別
- 2015年2月28日
- 152億300万
- 2016年2月29日 -5.39%
- 143億8400万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2016/05/27 14:24
主として、百貨店業における設備(建物)であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物付属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年~34年
工具、器具及び備品 5年~8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用(その他)
定額法によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一基準によっております。2016/05/27 14:24 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※2 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2016/05/27 14:24
前連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 当連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) 建物 15 百万円 ― 百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/05/27 14:24
前連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 当連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) 建物 360 百万円 161 百万円 構築物 0 〃 0 〃 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2016/05/27 14:24
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年2月28日) 当連結会計年度(平成28年2月29日) その他(流動資産) 20百万円 ―百万円 建物 14,086 〃 13,286 〃 土地 25,906 〃 25,875 〃
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.当期増加の主な内容は次のとおりであります。2016/05/27 14:24
4.当期減少の主な内容は次のとおりであります。建物 本店新館フェラガモ工事 159 百万円 本店本館分電盤工事 78 百万円 本店本館エスカレーター工事 60 百万円 本店耐震工事 43 百万円 什器備品 本店新館フェラガモ工事 5 百万円
建物 本店新館エルメス改装工事 62 百万円 本店本館フェラガモ工事 22 百万円 什器備品 本店新館エルメス改装工事 1 百万円 土地 黒崎アネックス―1 減損損失 31 百万円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産グループの概要2016/05/27 14:24
(2)減損損失を認識するに至った経緯場所 用途 種類 金額(百万円) 福岡県北九州市他 事業用資産 土地・建物等 1,201
平成27年2月6日開催の取締役会におきまして、営業店舗であるアネックス―1の閉店を決議したこと等に伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額及び解体費用等を減損損失として特別損失に計上しております。 - #8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 2 賃貸等不動産の増減額のうち、主な増加額は次のとおりであります。2016/05/27 14:24
㈱エビス合併に伴う土地、建物の取得(1,158百万円)
3 期末の時価は、主として、「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)であります。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、建物(建物付属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~34年
工具、器具及び備品(その他) 5年~8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用(その他)
定額法によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2016/05/27 14:24