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日本は、競技スポーツ品販売事業は、ワールドカップの開催年で盛り上がりをみせたサッカースパイクや、日本人選手の活躍や新リーグの発足などにより注目度が向上した卓球、バドミントンの商品群などが販売を伸ばしましたが、ソフトテニスなどの商品は競技人口の減少などにより販売は苦戦し、事業全体としては売上高は微減となりました。野球品販売事業も同様に、競技人口が減少したことにより売上高は減少しましたが、利益率の改善により利益額は増加しました。ライフスタイル品販売事業は、市場に参入して間もないワークシューズ、ワークアパレルは好調を維持しましたが、ブームが落ち着き市場が縮小したランニングシューズ、他社との競合が激しいウォーキングシューズが苦戦しました。ゴルフ品販売事業は、競技人口の減少やブランド価値維持の販売施策により売上高は減少しましたが、売上高総利益率は高水準を維持しております。自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業は、体育館等の耐震工事は一巡したものの施設運営受託件数の増加により売上高を伸ばしました。
この結果、売上高は36億1千3百万円減収(前年同期比4.0%減)の874億2千9百万円、営業利益は20億2千8百万円減益(前年同期比44.9%減)の24億9千4百万円となりました。
2019/02/12 10:03