建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

大阪本社ビル建物及び構築物、海外支店	定額法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く) 並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物	定額法
上記以外の有形固定資産	定率法

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2019/06/20 11:35

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 主な固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	―百万円
その他(有形固定資産)	6	0

2019/06/20 11:35

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 主な固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	25百万円	12百万円
機械装置及び運搬具	20	4

2019/06/20 11:35

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)

大阪本社ビル建物及び構築物、海外支店	定額法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く) 並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物	定額法
上記以外の有形固定資産	定率法
海外連結子会社	定額法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～65年
機械装置及び運搬具	2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/20 11:35