クレディセゾン(8253)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9800万
- 2009年3月31日 -26.53%
- 7200万
- 2010年3月31日 +27.78%
- 9200万
- 2010年12月31日 -42.39%
- 5300万
- 2011年3月31日 +66.04%
- 8800万
- 2011年6月30日 -78.41%
- 1900万
- 2011年9月30日 +105.26%
- 3900万
- 2011年12月31日 +51.28%
- 5900万
- 2012年3月31日 +159.32%
- 1億5300万
- 2012年6月30日 -81.05%
- 2900万
- 2012年9月30日 +100%
- 5800万
- 2012年12月31日 +51.72%
- 8800万
- 2013年3月31日 +65.91%
- 1億4600万
- 2013年6月30日 -78.08%
- 3200万
- 2013年9月30日 +100%
- 6400万
- 2013年12月31日 +50%
- 9600万
- 2014年3月31日 +53.13%
- 1億4700万
- 2014年6月30日 -76.19%
- 3500万
- 2014年9月30日 +100%
- 7000万
- 2014年12月31日 +50%
- 1億500万
- 2015年3月31日 +46.67%
- 1億5400万
- 2015年6月30日 -81.17%
- 2900万
- 2015年9月30日 +103.45%
- 5900万
- 2015年12月31日 +47.46%
- 8700万
- 2016年3月31日 +42.53%
- 1億2400万
- 2016年6月30日 -73.39%
- 3300万
- 2016年9月30日 +100%
- 6600万
- 2016年12月31日 +50%
- 9900万
- 2017年3月31日 +58.59%
- 1億5700万
- 2017年6月30日 -78.98%
- 3300万
- 2017年9月30日 +103.03%
- 6700万
- 2017年12月31日 +49.25%
- 1億
- 2018年3月31日 +72%
- 1億7200万
- 2018年6月30日 -81.4%
- 3200万
- 2018年9月30日 +100%
- 6400万
- 2018年12月31日 +50%
- 9600万
個別
- 2008年3月31日
- 9800万
- 2009年3月31日 -26.53%
- 7200万
- 2010年3月31日 +27.78%
- 9200万
- 2011年3月31日 -4.35%
- 8800万
- 2012年3月31日 +73.86%
- 1億5300万
- 2013年3月31日 -21.57%
- 1億2000万
- 2014年3月31日 ±0%
- 1億2000万
- 2015年3月31日 +5.83%
- 1億2700万
- 2016年3月31日 -21.26%
- 1億
- 2017年3月31日 +28%
- 1億2800万
- 2018年3月31日 +16.41%
- 1億4900万
- 2019年3月31日 -24.16%
- 1億1300万
- 2020年3月31日 +5.31%
- 1億1900万
- 2021年3月31日 -42.86%
- 6800万
- 2022年3月31日 +2.94%
- 7000万
- 2023年3月31日 +10%
- 7700万
- 2024年3月31日 +18.18%
- 9100万
- 2025年3月31日 +16.48%
- 1億600万
- 2026年3月31日 +20.75%
- 1億2800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/16 11:38
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 役員報酬 430 459 役員賞与引当金繰入額 106 128 従業員給料及び賞与 25,284 24,548 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品
個別法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウエアについては利用可能期間(5年、10年又は15年)に基づく定額法によっております。2026/06/16 11:38