イズミヤ(8266)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2008年2月29日
- 9900万
- 2009年2月28日 -74.75%
- 2500万
- 2010年2月28日 +156%
- 6400万
- 2011年2月28日 -48.44%
- 3300万
- 2012年2月29日 +545.45%
- 2億1300万
- 2013年2月28日 +56.81%
- 3億3400万
- 2014年2月28日 +64.07%
- 5億4800万
個別
- 2008年2月29日
- 1億300万
- 2009年2月28日 -85.44%
- 1500万
- 2010年2月28日 +313.33%
- 6200万
- 2011年2月28日 -48.39%
- 3200万
- 2012年2月29日 +571.88%
- 2億1500万
- 2013年2月28日 +53.95%
- 3億3100万
- 2014年2月28日 +62.84%
- 5億3900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2014/05/28 9:17
前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日) 当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 税効果額 △66 △78 その他有価証券評価差額金 120 214 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2014/05/28 9:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年2月28日) 当事業年度(平成26年2月28日) 繰越欠損金 948 864 その他有価証券評価差額金 △183 △257 退職給付信託設定益 △420 △420
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産の発生の主な原因別の内訳2014/05/28 9:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年2月28日) 当連結会計年度(平成26年2月28日) 退職給付引当金 1,728 1,746 その他有価証券評価差額金 △184 △262 退職給付信託設定益 △420 △420