ダイエー（8263）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期
連結
- 2009年2月28日
- 535億1900万
- 2010年2月28日 -6.04%
- 502億8800万
- 2010年11月30日 -2.55%
- 490億700万
- 2011年2月28日 -6.44%
- 458億5100万
- 2011年5月31日 +3.46%
- 474億3900万
- 2011年8月31日 +0.4%
- 476億2700万
- 2011年11月30日 +4.48%
- 497億6000万
- 2012年2月29日 -1.97%
- 487億8100万
- 2012年5月31日 +5.84%
- 516億2800万
- 2012年8月31日 -0.52%
- 513億6200万
- 2012年11月30日 +1.87%
- 523億2200万
- 2013年2月28日 -1.96%
- 512億9700万
- 2013年5月31日 +0.7%
- 516億5700万
- 2013年8月31日 -6.3%
- 484億200万
- 2013年11月30日 +1.13%
- 489億4900万
- 2014年2月28日 -5.99%
- 460億1600万
- 2014年5月31日 +2.05%
- 469億5900万
- 2014年8月31日 -2.39%
- 458億3700万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2014/10/09 11:37
従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法については、「建物及び構築物」は主として定額法を採用し、「有形固定資産その他」は一部の連結子会社を除き定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より、すべての有形固定資産について定額法を採用する方針に変更しております。
この変更は、イオン株式会社の子会社となったことを契機として、当社グループにおける有形固定資産の使用状況等を検討したところ、当社グループの店舗等で使用する有形固定資産は耐用年数の期間内において安定的かつ継続的に使用されており、期間損益計算をより適正に行うためには期間中に均等に費用配分を行うことがより適切であると判断し定額法を採用したものです。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
