形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2015/06/29 10:21

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物	209百万円	2百万円

2015/06/29 10:21

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物	96百万円	2百万円
什器等撤去費用	25百万円	3百万円

2015/06/29 10:21

#4 有形固定資産等明細表（連結）

2015/06/29 10:21

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

用途	種類	場所
店舗	建物及び構築物、工具、器具及び備品、その他	千葉県、京都府、石川県他
遊休資産	土地	大阪府

当グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として、また賃貸不動産及び遊休資産については物件単位毎にグルーピングしております。
土地の市場価額が下落した遊休資産、営業活動による損益が継続してマイナスである店舗における資産グループ及び撤収予定店舗について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(870百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、用途ごとの減損損失の内訳は、店舗における資産グループが712百万円、遊休資産における資産グループが158百万円であります。

2015/06/29 10:21

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
主として、店舗建物の建物賃貸借契約及び店舗建物用地の土地賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/06/29 10:21

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法2015/06/29 10:21